ふるさと納税ならdカードがお得!その理由とは?

クレジットカード攻略 更新:2018年6月26日 公開:2018年6月26日51 view

ふるさと

税金が実質的にお得になる「ふるさと納税」は、現金で支払うよりも「dカード」で支払った方がお得になります。今回は、ふるさと納税をdカードで支払うメリットや注意点などを解説していきます。

税金をより「お得」にするためにも、ぜひ参考にしてdカードのメリットを活かしてくださいね。

dカードでお得になる「ふるさと納税」とは?

そもそも、今までふるさと納税をしたことがない、ふるさと納税って何? という方のために簡単に解説いたしますと、「ふるさと納税」とは、自分が暮らしている自治体以外にも所得税・住民税の一部を「納税」できるというシステムで、多くの場合ふるさと納税をすると、納税先の自治体から「お礼の品」が送られてきます。

ふるさと納税が一般的にお得とされるのがこの「お礼の品」の存在があるからで、例えば1万円の寄付(ふるさと納税)をすると、自己負担額(固定)の2,000円をのぞく8,000円が所得税・住民税から控除され、さらにお礼の品が受け取れます。

つまり、2,000円をのぞけば実質的に税金を納めているようなものなのに、「品物」が送られてくるため、「お金を出してお礼の品を買う」感覚に近く、お得感のあるお礼の品を選べばよりメリットが大きくなります。

dカードを使えばお得にふるさと納税ができる!

所得税・住民税の金額に応じて控除の上限額は決まっていますが、上手に活用すればかなりお得な制度であることには間違いありません。

この制度の良いところは、「クレジットカード支払い」に対応しているケースが多いことです。dカードももちろん利用できますので、dカードでお得になるサイトでふるさと納税を行えば、通常よりもお得に納税ができます。

dカードでふるさと納税を行うメリット

dカードの支払いでふるさと納税制度を利用するメリットは、次の通りです。

POINT

  • 手元に現金を用意しなくても寄付ができる
  • ポイント還元が受けられる
  • ポイントアップモールを活用すればさらにお得!

1.手元に現金を用意しなくても寄付ができる

ふるさと納税をdカード支払いすれば、寄付金を手元に現金で準備する必要がありません。しかも、ほかの請求とまとめてカード利用分として請求されるため、請求されるタイミングがわかりやすく家計管理もしやすくなります。

また、通常税金支払いにクレジットカードを利用すると手数料がかかりがちですが、間接的に税金を支払う「ふるさと納税」ならカード払いで手数料いらずです。更に言えば、カードの設定によって「分割払い」なども選択できますので、こちらは手数料がかかるものの、一度に税金を納めるのは厳しい方でもメリットがあります。

2.ポイント還元が受けられる

dカードでふるさと納税をすると、「ポイント還元」が受けられます。どのサイトでふるさと納税をしても、基本的に「1.0%」のポイントがためられますので、実質的に税金が1.0%やすくなるのと同じです。

例えば、ふるさと納税を4万円したとすると、現金支払いではそのまま「4万円」を支払ったことにしかなりませんが、dカードで支払いをすると1%の「400円」がかえってきます。

たかが1%と思う方もいるかもしれませんが、「現金支払い」を「クレジットカード支払い」に変更する、たったこれだけの手間で400円お得になるのは嬉しいですよね。

3.ポイントアップモールを活用すればさらにお得!

dカードにはdカード専用の「ポイントアップモール」が用意されており、ポイントアップモール経由で「さとふる」や「ふるなび」、もしくは「楽天市場」などで寄付すると、ポイントが通常の1.5〜2倍還元されます。

普通にdカードで支払ってもお得ではありますが、ポイントアップすればより還元率が高くなりますので、dカード支払いをするときには自分が目的とするお礼の品が「ポイントアップモール」経由で入手できるかをチェックしてみるといいですね。

dカードでふるさと納税をする際の注意点

dカード支払いでふるさと納税制度を利用する注意点としては、「お礼の品がなくなる可能性がある」こと、「税金控除の上限額を知っておく」ことです。

人気のお礼の品はなくなる可能性がある

ふるさと納税でもらえるお礼の品には限りがあります。人気のあるお礼の品などは、早めに手続きをしておかなくてはすぐになくなってしまいますので、お目当ての品があればすぐ申し込みをしておくようにしましょう。

もちろん欠品があってもあとから補充されることもありますが、基本的にはふるさと納税は年内に済ませればいつでもできますので、いい品を見つけたタイミングで申し込んでおけば間違いがないでしょう。

後回しにしていると、気がついたらもう商品がない、年末になってしまったということもありますので、早め早めの行動がおすすめです。

税金控除の上限額を知っておこう

所得税や住民税の一部をふるさと納税で控除されるということは、当たり前かもしれませんが収入に応じて税金の控除額が決められています。ですので、むやみに多くの自治体地に対してふるさと納税をしていると、むしろ損してしまう可能性だってあるのです。

ちなみに、税込の所得金額とふるさと納税制度で税金控除が受けられる金額の上限を一覧にすると、目安としてはつぎのようになっています。さらに年収が高い方ですと控除できる額も大きくなりますが、一般的なサラリーマンであればこの枠に収まるかと思いますので、1,500万円までで表記しておきますね。

ふるさと納税を行う方本人の給与収入 ふるさと納税を行う方の家族構成
独身又は共働き 夫婦 共働き+子1人(高校生) 共働き+子1人(大学生) 夫婦+子1人(高校生) 共働き+子2人(大学生と高校生) 夫婦+子2人(大学生と高校生)
300万円 28,000 19,000 19,000 15,000 11,000 7,000
325万円 31,000 23,000 23,000 18,000 14,000 10,000 3,000
350万円 34,000 26,000 26,000 22,000 18,000 13,000 5,000
375万円 38,000 29,000 29,000 25,000 21,000 17,000 8,000
400万円 42,000 33,000 33,000 29,000 25,000 21,000 12,000
425万円 45,000 37,000 37,000 33,000 29,000 24,000 16,000
450万円 52,000 41,000 41,000 37,000 33,000 28,000 20,000
475万円 56,000 45,000 45,000 40,000 36,000 32,000 24,000
500万円 61,000 49,000 49,000 44,000 40,000 36,000 28,000
525万円 65,000 56,000 56,000 49,000 44,000 40,000 31,000
550万円 69,000 60,000 60,000 57,000 48,000 44,000 35,000
575万円 73,000 64,000 64,000 61,000 56,000 48,000 39,000
600万円 77,000 69,000 69,000 66,000 60,000 57,000 43,000
625万円 81,000 73,000 73,000 70,000 64,000 61,000 48,000
650万円 97,000 77,000 77,000 74,000 68,000 65,000 53,000
675万円 102,000 81,000 81,000 78,000 73,000 70,000 62,000
700万円 108,000 86,000 86,000 83,000 78,000 75,000 66,000
725万円 113,000 104,000 104,000 88,000 82,000 79,000 71,000
750万円 118,000 109,000 109,000 106,000 87,000 84,000 76,000
775万円 124,000 114,000 114,000 111,000 105,000 89,000 80,000
800万円 129,000 120,000 120,000 116,000 110,000 107,000 85,000
825万円 135,000 125,000 125,000 122,000 116,000 112,000 90,000
850万円 140,000 131,000 131,000 127,000 121,000 118,000 108,000
875万円 145,000 136,000 136,000 132,000 126,000 123,000 113,000
900万円 151,000 141,000 141,000 138,000 132,000 128,000 119,000
925万円 157,000 148,000 148,000 144,000 138,000 135,000 125,000
950万円 163,000 154,000 154,000 150,000 144,000 141,000 131,000
975万円 170,000 160,000 160,000 157,000 151,000 147,000 138,000
1000万円 176,000 166,000 166,000 163,000 157,000 153,000 144,000
1100万円 213,000 194,000 194,000 191,000 185,000 181,000 172,000
1200万円 242,000 239,000 232,000 229,000 229,000 219,000 206,000
1300万円 271,000 271,000 261,000 258,000 261,000 248,000 248,000
1400万円 355,000 355,000 343,000 339,000 343,000 277,000 277,000
1500万円 389,000 389,000 377,000 373,000 377,000 361,000 361,000

※1
「共働き」は、ふるさと納税を行う方本人が配偶者(特別)控除の適用を受けていないケースを指します。(配偶者の給与収入が201万円超の場合)

※2
「夫婦」は、ふるさと納税を行う方の配偶者に収入がないケースを指します。

※3
「高校生」は「16歳から18歳の扶養親族」を、「大学生」は「19歳から22歳の特定扶養親族」を指します。

※4
中学生以下の子供は(控除額に影響がないため)、計算に入れる必要はありません。例えば、「夫婦子1人(小学生)」は、「夫婦」と同額になります。また、「夫婦子2人(高校生と中学生)」は、「夫婦子1人(高校生)」と同額になります。

ふるさと納税サイトでも税金の控除額は計算できますので、ある程度申し込み前に調べておけば寄付しすぎることも防げてよいでしょう。ちなみにですが、もしも税金控除額以上にふるさと納税をしてしまったら、その金額は税金からの控除がほとんど受けられませんので、注意が必要です。

ふるさと納税をするなら「dカード」を使おう

ふるさと納税は所得税や住民税が安くなる非常にお得な制度です。普通に現金で支払ってもメリットはありますが、ポイントがためやすい「dカード」で支払うとさらにお得です。

ためたポイントは共通ポイントとして使い道にも困りませんので、ぜひふるさと納税を行う際はdカード支払いをためしてみてくださいね。

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